生徒の79％が課題にAIを使う一方、指導を受けたのは半数未満

ThinkYoungは、欧州、中東、アフリカの12か国で、13歳から19歳の中高生5000人と教員600人を調査した。OpenAIが引用した結果では、回答した生徒の79％が宿題や課題にAIを使う一方、使い方を教わったと答えたのは47％だった。

利用率は指導率を32ポイント上回った

この差は、学校がAIを教育に入れるかどうかを決める段階が終わったことを示す。今決めるべきなのは、生徒が明確なルールの下で、批判的かつ公然と使えるかどうかだ。ThinkYoungは、調査した10代の95％が何らかのAIツールを使うとも報告している。

OpenAIはこの調査を、エストニア、ギリシャ、スロバキア、イタリアでの連携事例と結びつける。各事業は、ツールへのアクセス、教員研修、現地カリキュラムへの対応、継続的な測定を重視する。同社も、全ての国に通用する単一モデルではなく、初期事例だとしている。

教員には新しいライセンスより先にルールが要る

学校は、課題や評価方法を作り直すより速くChatGPTを購入できる。実務上の不足はpromptの書き方だけではない。AIが自立した思考を助ける場面、本人の作業を代替する場面、手順を説明させる方法を教員が判断できなければならない。

政府には地域事情も重要だ。言語、年齢、カリキュラム、端末へのアクセスで、責任ある導入の条件は変わる。共通研修だけでは、製品操作をAI literacyと取り違えかねない。

ツールの販売者が使い方の指針も書いている

数値はOpenAIが支援したThinkYoung調査に基づき、その解釈を学校へAIアクセスを売る企業が発表している。データが無効になるわけではないが、慎重さは必要だ。公開概要には国別結果も、知識、自立性、記憶の改善を示す長期データもない。

OpenAIも不確実性を認め、継続評価を求めている。学校は教員の時間短縮と生徒の成果を分けて見る必要がある。両者は別方向に動き得る。

自分の手順を説明できる課題が質を示す

次に測るべきなのは、アカウント数や研修修了数だけではない。生徒がモデルの誤りを見抜き、自分の判断を説明し、AIなしで似た問題を解けるかを確認すべきだ。そうしたデータがあって初めて、79対47の差が学習で縮んだのか、製品説明が増えただけなのかを判断できる。

Lilithの判定

生徒の机には、ノートの横ですでにAIが開いている。学校が教えるべきなのは、クリックする場所より、AIとどう考えるかだ。